- 拠点間VPNトンネル
- 拠点から直接インターネットへ出る通信
最初に通信を3種類に分ける
構成を選ぶ前に、拠点から出る通信を行き先で分けます。この分類ができていれば、拠点数が変わっても設計の考え方は同じです。
- 本社のサーバーへ向かう通信:業務システム、ファイルサーバー、認証サーバーなど。拠点間VPNを通します。
- 拠点同士の通信:内線電話、拠点間のファイル共有、複合機の相互利用など。必要な組み合わせだけを通します。
- クラウドへ向かう通信:Microsoft 365、Web会議、業務SaaS。本社を経由させるか、拠点から直接出すかを決めます。
2〜3拠点:必要な経路だけをつなぐ
営業所や店舗が本社の業務システムとファイルサーバーを使うだけなら、営業所と本社を1対1で結ぶIPsec VPNが基本です。
営業所同士で直接通信する必要がなければ、その経路は作りません。経路がなければ、1つの拠点でマルウェアに感染しても、他の拠点へ直接広がる道がありません。
この規模でつまずきやすいのは機器よりもアドレス設計です。本社と営業所が同じ 192.168.1.0/24 を使っていると、そのままではVPNを通せません。アドレスが重複しているときを先に確認してください。
4〜10拠点:ハブ&スポークとローカルブレイクアウト
本社を集約点(ハブ)、各拠点をスポークにする構成です。拠点を追加するときは、その拠点と本社の間に設定を足すだけで済み、既存の拠点には手を入れません。
一方で、Web会議やOSの更新まで本社経由にすると、本社の回線とUTMに全拠点分の通信が集まります。そこで、指定したSaaS向けの通信だけを各拠点から直接インターネットへ出す「ローカルブレイクアウト」を組み合わせます。
ローカルブレイクアウトで決めること
- 直接出す宛先:SaaSの接続先は変わるため、IPアドレスの手入力ではなく、UTMが持つアプリケーション識別やSaaSの宛先データベースで指定できるかを確認します。
- 拠点側の検査:本社を通らない通信は本社のUTMで検査されません。拠点のUTMでも同じ検査を有効にするか、直接出す宛先を限定します。
- ログの集約:通信の出口が拠点ごとに分かれるため、ログを1か所で見られる管理基盤があるかを確認します。
11拠点以上:集約先の冗長化とゼロタッチ展開
本社側の回線やハブ機器が止まると、全拠点の業務が止まります。この規模では次の3点を一体で設計します。
- ハブの冗長化:本社UTMのHA(アクティブ/スタンバイ)構成、回線の二重化、第2のハブ(データセンターなど)への迂回経路。
- 展開の方法:現地に技術者を派遣せずに設置できるよう、クラウドから設定を配信する管理基盤(Meraki Dashboard、FortiManager、Sophos Centralなど)の採用。
- 展開の順序:代表的な1拠点で先行試験を行い、手順と所要時間を固めてから残りの拠点へ広げます。
機種選定では、最大トンネル数よりも、検査を有効にしたときのスループットと同時セッション数が効きます。UTMのサイジングで読み方を説明しています。
フルメッシュが必要になる場面
拠点同士の通信が多い場合、すべてを本社経由にすると遠回りになり、遅延が増えます。内線電話や拠点間のファイル共有が中心なら、拠点同士を直接結ぶ構成を検討します。
ただし、全拠点を互いに結ぶとトンネルの本数は拠点数の二乗に近い勢いで増えます。n拠点なら n×(n−1)÷2 本で、10拠点で45本、20拠点で190本です。手作業で維持できる数ではないため、必要な拠点間だけトンネルを自動で張る機能(FortiGateのADVPN、Meraki MXのAuto VPNなど)が使えるかを確認します。こうした機能は同一メーカーの機器同士でしか使えません。
新旧・異機種が混在する期間に合わせる設定項目
全拠点を1日で切り替えられない場合、一定期間は新しいUTMと旧UTM(または他社製ルーター)の間でIPsec VPNを張ることになります。次の項目を事前にそろえます。
| 項目 | 確認する内容 |
|---|---|
| IKEのバージョンと認証 | IKEv1 / IKEv2のどちらを使うか。事前共有鍵(PSK)か証明書か。双方が対応していればIKEv2を選びます。 |
| 暗号・ハッシュ・DHグループ | AES-256、SHA-256、DHグループ14以上など、双方が対応している組み合わせ。旧機種が古い方式にしか対応していない場合は、混在期間だけの暫定設定として記録します。 |
| PFSとライフタイム | PFSの有効・無効と、フェーズ1・フェーズ2の鍵の有効期間。片側だけ違うと、一定時間ごとに切断される原因になります。 |
| ルートベースかポリシーベースか | トンネルに通す通信の指定方法(フェーズ2のセレクタ)。方式が違う機器同士では、対象のサブネットを双方で完全に一致させる必要があります。 |
| ローカルID・リモートID | 相手を識別する値(IPアドレス、FQDNなど)。動的IPやNAT配下の拠点では特に確認します。 |
| 固定IPとNATトラバーサル | 双方に固定のグローバルIPがあるか。片側が動的IPやNAT配下の場合、NAT-Tに対応しているか。IPoE回線は別ページで説明しています。 |
| 死活監視(DPD) | 対向の応答がなくなったときに検知して再接続する設定。間隔と再試行回数を双方でそろえます。 |
| MTU / TCP MSS | PPPoEやIPoEの上にIPsecを重ねると、1つのパケットで運べるサイズが小さくなります。MSSを調整しないと、一部のサイトだけ表示されない、大きなファイルだけ送れないといった症状が出ます。 |
アドレスが重複しているとき
拠点ごとに別々の業者が構築した環境では、複数の拠点が同じアドレス帯を使っていることがあります。対処は2つです。
- アドレスを振り直す:根本的な解決です。固定IPの機器(複合機、サーバー、監視カメラなど)の設定変更が必要になるため、UTM入れ替えと同時に行うか、時期を分けるかを決めます。
- VPNの出入口でNATをかける:重複した拠点を、別のアドレス帯に見せかけて接続します。機器の再設定は不要ですが、通信先を実際とは違うアドレスで指定することになり、運用と障害対応が複雑になります。暫定措置として使い、振り直しの時期を決めておきます。
よくある質問
ローカルブレイクアウトにするとセキュリティは下がりますか?
本社のUTMを通らない通信が生まれるため、何も対策しなければ下がります。拠点側のUTMでも同じ検査を有効にする、直接出す宛先を業務で使うSaaSに限定する、といった条件を決めたうえで採用します。
メーカーの違うUTM同士でも拠点間VPNは張れますか?
IPsecは標準規格なので、設定値をそろえれば接続できる組み合わせが大半です。ただしSD-WANや自動VPNなどメーカー独自の機能は同一メーカー間でしか使えません。混在期間は標準のIPsecで接続し、設定項目を1つずつ合わせます。